ネットショップもインターネットのメディアと考えられます。

ユーザーをひきつけるのは
そのショップの独自コンテンツや、ショップならではの企画力です。


セールやポイント還元、オークションなども
ちょっとひねりを加えるだけで

おもしろい内容になります。


たいせつなのは、
面白さ

面白くない企画や
ありきたりな内容の特集では
ユーザーの関心を引くことはできません。

そうはいっても

いきなり０から考えるのは大変なので

他のショップを参考にしたり

他業種、のホームページから

パクれるものは
パクってしまうのもありです。

そのままコピペは駄目ですが・・・


やはり最初はまねから入るのが
セオリーです。


レッツトライ

ネットショップを開業し、

運営をスタートした。


最初のころは、
アクセスが少ないのは普通

半年たって、最初よりはアクセス数も増え
注文も多少増えるようになった、

しかし、

そこからは、1年たっても
2年たっても、半年後から頭打ちで
ぜんぜんアクセスも注文も伸びない

または、開店してからずっとその状態というショップも
少なくはありません。


なぜか？

これは、誰のせいかというと自分のせいです。


1番多いのは、何もしていない場合
ネットショップを開店して、ただほっておいている

この場合当然、変化があるはずがありません。

また、対策はしているが
内容が十分でない場合や内容が間違っている場合も
同様に、変化はないでしょう！


一口にアクセスアップの対策といっても
SEO、SEM、ブログ、ツイッター、mixi、ランキング登録、掲示板書き込み
オークション出品、モール出店、動画、雑誌・TVなどのメディア掲載などなど

いろんな対策方法があります。

上記のような
アクセス数が思ったようにあがらないお店の場合
これらの1つも実行していなかったり、十分な作業時間や
正しい施策を行えていない場合が多いです。

また、アクセスアップの施策を行う場合
とくにブログや、SNSを活用した場合

これらも開設しただけで
効果があると思ってしまう場合がありますが
当然開設しただけでは、意味がありません。

ブログであれば効果が実感できるのは、
300記事くらいアップしてやっとといった形で
労力を考えると、リスティング広告に出稿したほうが
安上がりなのは周知の事実です。

ネットショップはやりつくすことが大事です。

ネットショップでアクセスアップする対策に

you tubeがおすすめ！

you tube？？

実は動画が無料で見れるサイトですが

アクセスを伸ばす効果があります。

you tube・・・

やったことがない人はぜひおすすめです！

you tubeも検索する仕組みがあるため

検索されそうなキーワードを入れる。

これ、重要です。

動画も検索結果で出てきます！

グーグル検索エンジンで引っかかる仕組みになっており

検索される幅が広がります。

動画を見たいというエンドユーザーも多いので

you tubeはおすすめです。

まずはアカウントを作成して、動画撮影が必要です。

お店をお持ちの方は、

スタッフ紹介や実店舗紹介も良いでしょう！

ぜひ、ご活用ください。

you tube

ネットショップ店長の業務は多岐にわたります。

商品仕入れ、検品、商品撮影、ページ作成、キャッチコピー
在庫管理、受注処理、商品発送、顧客対応、
店舗企画、広告出稿、メルマガ、

などなど


すべてを一人でこなそうと思うと
かなり大変です。

そこで、梱包、発送などの部分は

倉庫や物流会社が、
商品撮影やページ制作はWEBの制作会社
広告出稿は広告代理店、

など外注先はありますので

作業的に回らない

スキル的に不得意な分野は
アウトソーシングすることも重要です。

しかし、
お店の根幹となるビジネスモデルの部分や
USPの構築などは、自分自身で行う必要があります。

また、
完全に受身になってしまうと
いい結果をだすことは運次第になってしまうため
ある程度自分でこうしたい、ああしたい
というものは持っておく必要があります。

ネットショップには法律で定められた記載をしなければなりません。

それが

「特定商取引法に基づく表示」です。

「特定商取引法」は業務として通信販売をしている業者に適用される法律なので

オークションでの取引には適用されません。

「特定商取引法」はあくまでも業者から個人への販売、

いわゆるB　to　Cに対する法律です。

業者間には適用されないので、注意しましょう。

ちなみに・・・

通販の場合、返品は制度上適用されません。

通販の場合、訪問販売と違って、購入者は「買いたい」という

意思をもって契約が結ばれるため、返品受付(クーリングオフ)の制度は

適用されません。

しかし、

返品などの要請や返品に関する通信販売取引法における表示には

返品事項は必須となるので注意が必要です。